【不妊治療】2022年4月から保険適用に｜適用条件やメリットについて解説
高額な費用がかかるといわれていた不妊治療ですが、2022年4月から保険が適用されることになりました。
子どもを望む夫婦にとって、不妊治療に関する経済的負担が軽減する今回のニュースはうれしい改定ですが、保険の適用対象となるためには年齢や回数などの条件を満たす必要があります。
そこで、この記事では今までの制度と今回の制度との違いをはじめ、不妊治療に保険が適用される条件や、今回の改訂によるメリットについて詳しくご紹介します。
2022年4月から不妊治療が保険適用に
2022年4月から不妊治療が保険の適用対象となりました。以前は不妊の原因を明確にするための検査や症状の治療のみに保険が適用され、体外受精などの不妊治療の場合は保険の適用範囲外でした。そのため、「特定不妊治療費助成事業」という助成制度が利用されていました。
今回の改訂によりこれらも保険の適用範囲となり、今後は医療機関の窓口で支払う医療費が原則3割負担となります。
具体的に説明すると、これまで保険が適用されていた検査と治療は以下のとおりです。
検査
- 診察所見
- 精子の所見
- 画像検査
- 血液検査
治療
- 男性不妊の原因である精管閉塞、先天性の形態異常、逆行性射精、造精機能障害などに対する手術療法や薬物療法
- 女性不妊の原因である子宮奇形や感染症による卵管の癒着、子宮内膜症による癒着、ホルモンの異常による排卵障害や無月経などに対する手術療法や薬物療法
なお、「特定不妊治療費助成事業」による支援制度には、次のような制限がありました。
- 所得制限：730万円未満（夫婦合算の所得）※1以降は所得制限撤廃
- 助成額：1回15万円（初回のみ30万円）※1以降は2回目以降も30万円
- 助成回数：生涯で通算6回まで（40歳以上43歳未満は3回）※1以降は生涯の通算回数は撤廃され、１子につき6回まで（40歳以上43歳未満は3回）
- 対象年齢：妻の年齢が43歳未満
- 対象治療法：体外受精・顕微授精・男性に対する治療
不妊治療の一つである「人工授精」の場合、保険適用外であるだけでなく、住んでいる地域によっては支援制度も受けられないため、どうしても費用が高額になってしまうという問題がありました。
支援制度を受ける場合でも、不妊治療の費用は本人がいったん立て替えて支払い、後日申請した分が振り込まれるという方法だったため、経済的な負担は大きかったのです。
子どもが欲しいと思いながらも、経済的な理由から不妊治療を諦めてしまった方もいたでしょう。しかし、今後は人工授精や体外受精などの不妊治療についても保険が適用されるため、費用の立て替えなどの経済面で不安を抱えていた方も、不妊治療を受けやすくなります。
これから安心して不妊治療を受けるためにも、どのような場合に保険が適用されるのかを知っておくことが大切です。
【不妊治療】保険適用となる条件
制度が変わったからといって、不妊治療なら無条件で保険が適用されるわけではありません。治療法や年齢、回数に条件があるため、以下で詳しく解説します。
対象となる治療法
2022年4月以降、新たに保険適用の対象となった治療法は以下のとおりです。
人工授精
人工授精とは、女性の排卵の時期に合わせて、洗浄濃縮したパートナーの精子を子宮内に注入する方法です。
自然妊娠の場合、精液が入るのは子宮の手前となる腟の部分ですが、人工授精では精子を子宮内へと直接注入することができるため、精子と卵子が出会う確率が上がります。
精子を子宮に直接注入したあとの妊娠までの流れは、自然妊娠と同じです。そのため、人工授精は自然妊娠に近い治療方法です。
人工授精については以下のページでさらに詳しく紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
体外受精
体外受精とは、体外に取り出した卵子とパートナーの精子を一緒にして受精させ、その受精卵を直接子宮に移植して着床を促す方法です。
人工授精で妊娠が成立しなかった場合や、卵管性不妊、男性不妊、その他原因がわからない不妊に悩む方が適応となります。
顕微授精
顕微授精とは、精子を一匹つかまえて針で直接卵子内へ注入する方法です。
一般的な体外受精は、女性側から取り出した卵子に精子を振りかけることで受精卵を得ますが、顕微授精では運動が良好な精子をつかまえて卵子へ注入します。ただし、精子の注入後すべてが受精卵となるわけではありません。
対象となる年齢や適用回数は？
不妊治療の対象となる年齢は、治療開始の時点で女性が43歳未満であることです。
保険が適用される回数は、女性が40歳未満の場合は子ども一人に対して最大6回まで、40歳～43歳未満の場合は最大3回までとなっています。
なお、女性の年齢が上がるにつれて体外受精の成功率が下がることや、43歳を過ぎると体外受精で出産に至る割合が5％以下になることなどが、年齢制限を設ける理由でもあります。
こうしたことから、不妊治療をして子どもを持ちたいと考えている方には、早めに不妊治療専門クリニックを受診することをおすすめします。
不妊治療が保険適用になったことで得られるメリット
2022年4月より不妊治療が保険適用になったことで、以下のようなメリットがあります。
おもなメリット
不妊治療をする方にとってのメリットは、次の2つです。
経済的負担が軽くなる
これまでにも助成金などの制度はあったものの、所得や助成回数の制限により、結果的に高額負担なってしまうケースがありました。
しかし、不妊治療が保険適用になったことにより、治療費の自己負担は3割で済むため、経済的な負担が大きく軽減されることになります。
それによって、不妊治療に対するハードルも下がり、早くから治療を検討できるようになります。不妊治療を行ったとしても年齢が上がるにつれ妊娠は難しくなっていくので、経済的負担の軽減により治療の開始が早くなれば、治療期間も短くなることが期待できます。
出産を前向きに検討できる
子どもが欲しいけれど、経済的な負担によりためらっている人は少なくありません。不妊治療を受けて第1子を授かった夫婦も、それまでの経済的負担やかかった時間を考えると、第2子は諦めようと考える場合もあるでしょう。
しかし、不妊治療が保険適用されたことによって負担額が減るため、第1子はもちろん、第2子以降の出産をためらっていた人も前向きに検討できるようになります。
保険適用後の詳しい費用については、以下のページで詳しく解説しています。
関連記事： 【保険適用後】不妊治療の費用はどれくらい？妊娠の確率を少しでも上げる方法についても紹介
タイミング人工授精のメリット
タイミング人工授精では、前もって4～6周期までの治療計画を立て、段階的に薬剤を使用して効果を見直すことが可能です。
この方法は、患者様も自分が今やっている治療とその先の予定を、体系的に理解できるというメリットがあります。
また、これまでは純度が高くロットによるばらつきはないものの、コストが高くて人工授精の患者様には使えなかったペンタイプのLHサージ簡単自己注射が、今回の保険適用によって3割負担で使えるようになりました。
これにより、今までの人工授精より精度が上がるのも、タイミング人工授精のメリットです。
保険が適用されることで経済的な負担が軽減されるうえ、人工授精の精度も上がるため、不妊治療で子どもを持てる可能性も高くなります。
これまで不妊治療をためらっていた方も、もう一度考えて納得の行く答えを見つけましょう。
まとめ
これまでの不妊治療で保険が適用されたのは、原因を調べるための検査とその症状の治療のみだったため、人工授精や体外受精、顕微授精については高額な費用がかかりました。
不妊治療に対する助成制度はあったものの、人工授精は対象外であったり、所得や助成回数に制限があったりなど、経済的な負担を軽減するには不十分なところもありました。
しかし、2022年4月以降は人工授精などの高度不妊治療にも保険が適用されることになったため、今後は経済的負担が軽減され、不妊治療を受けるハードルも下がることが期待できます。
とはいえ、保険が適用される年齢は女性が43歳未満、回数は子ども一人につき最大6回までなどの制限はあるため、子どもを持ちたいとお考えの方は、お早めに「はらメディカルクリニック」へご相談ください。
