不妊治療における先進医療とは？先進医療の基本的な内容や保険について詳しく解説

不妊治療が保険適用になったことで、治療が受けやすくなったと感じる方は多いのではないでしょうか。しかし、保険の適用には条件が設けられているほか先進医療として承認されていない自由診療を、保険診療を行なった周期に受ける場合は、本来であれば保険適用できる治療まで自費になってしまうので注意が必要です。 そこで今回は、不妊治療における先進医療と保険の適用範囲、先進医療の助成金についてわかりやすく解説します。

先進医療とは？

先進医療とは、厚生労働省が認める高度な医療技術・治療方法のうち、一定基準の有効性・安全性を満たした自由診療の治療を指します。 日本の医療制度においては、一定の有効性・安全性が認められた治療のみ保険適用となり、保険診療と自由診療を同じ周期の治療で行う混合診療は禁止されています。しかし、自由診療が先進医療として認められた医療技術であれば、保険診療との併用が可能です。 例えば、保険適用で体外受精を行なったもののなかなか着床しないため、別の治療を受けるとしましょう。その際、承認を受けている先進医療であれば、そのまま治療を受けることが可能です。しかし、自由診療かつ先進医療の承認を受けていない治療の場合は混合診療になってしまうため、その治療を断念するか、その治療を含む全ての周期の治療費を自費としたうえで治療を受けるかの二択になります。

2022年4月以降に適用された不妊治療の保険について

不妊治療で保険が適用されるのは「一般不妊治療」と「生殖補助医療」です。ただし、治療によっては保険が適用されないほか、年齢や回数の制限もあるため注意しましょう。

保険適用になった治療

不妊治療においては、国の審議会で有効性・安全性が確認された治療のみが保険適用となります。これまでは検査（原因検索）と原因患者への治療のみが保険適用でしたが、2022年4月からは、国の審議会で有効性・安全性が確認された他の治療も保険適用となりました（下記参照）。 ＜2022年3月以前から保険適用となっている検査・治療＞ ・不妊の原因検索を目的とした検査 ・男性不妊の原因に対する治療（精管閉塞、先天性の形態異常、逆行性射精、造精機能障害など） ・女性不妊の原因に対する治療（子宮奇形や、感染症による卵管の癒着、子宮内膜症による癒着、ホルモンの異常による排卵障害や無月経など） ＜2022年4月から保険適用となった治療＞ ・人工授精 ・採卵／採精 ・精巣内精子採取 ・体外受精 ・顕微授精 ・受精卵・胚培養 ・胚凍結保存 ・胚移植 上記以外に、オプションとして実施される先進医療は10割自己負担です。自治体によっては助成事業を行なっているところもあるため、自分の住んでいる自治体に確認してみるとよいでしょう。

保険適用の条件

保険適用となる年齢・回数の条件は、以下のとおりです。 ＜年齢制限＞ 治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること。 ＜回数制限＞ 40歳未満は通算6回、40歳以上43歳未満は通算3回までが対象。 カウントされるのは胚移植の回数なので、採卵自体は回数に含まれません。ただし、保険診療で凍結した余剰胚がある場合、すべての胚を融解胚移植しなければ次の採卵は保険適用外となるため注意しましょう。

保険適用になり得られるメリット

保険適用の最大のメリットは、経済的な負担を軽減できることです。これまで人工授精の自己負担金額は約２万円でしたが、保険適用になることで5千円ほどに抑えられます。また、体外受精においては、例えば妊娠率が高い方法（多めの卵子を採取し胚盤胞を複数確保する方法）だと約73万円かかっていましたが、保険適用では約20万円になるため、治療がかなり受けやすくなったといえるでしょう。 保険適用後の詳しい費用については、以下の記事を参考にしてください。 また、保険適用によって人工授精の精度も上がることが期待できます。人工授精では排卵日の前に精子を注入することが妊娠率を上げる鍵になるため、意図的な時間に排卵を誘起させる必要があります。この排卵を誘起させる方法としてLHサージ誘起の注射薬を使用します。 注射薬を使用する場合はその都度来院が必要となり、患者様の負担になります。来院できない方はペンタイプの自己注射も可能ですが、コストが高く、誰でも手軽に使えるものではありませんでした。 しかし、今回の保険適用でペンタイプの自己注射も3割負担になったため、来院が難しい患者様も自宅でLHサージ誘起を行なえるようになりました。さらにペンタイプの製剤はリコンビナント製剤といって100％ピュアな製剤です。これにより、従来の人工授精よりも精度が高まることが期待されています。 人工授精の精度については、こちらの記事で詳しく確認できます。

先進医療にかかる費用の一部を助成してくれる自治体も

不妊治療における先進医療については保険が適用されないため、どうしても負担が大きくなってしまいます。しかし、自治体によっては先進医療の費用を一部助成してくれるところもあるため、確認してみるとよいでしょう。 ここでは、東京都の特定不妊治療費助成事業をメインに、各自治体独自で行なっている助成事業の概要を解説します。

東京都

東京都では、保険診療の体外受精および顕微授精と併せて先進医療を実施した場合に、先進医療にかかる費用の助成を最大90万円まで行なっています。

助成の対象者

助成を受けられるのは、2022年4月以降に保険診療の特定不妊治療を開始し、以下のすべてに該当する方です。 ＜助成の対象者＞ ・治療開始日の時点で夫婦もしくは事実婚である ・治療開始日の時点で妻の年齢が43歳未満である ・治療開始日から申請日までの間、夫婦どちらかが継続して都内に住民登録をしている →事実婚の場合は夫婦ともに継続して都内の同一住所に住民登録が必要 ・厚生労働省から「先進医療」の承認を得ている保険医療機関で、先進医療の治療・技術を受けていること （参考：東京都　特定不妊治療時の併用（自費）先進医療費助成 https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2022/11/25/07.html） 先進医療の承認を得ている保険医療機関は、厚生労働省のサイトで確認できます。なお、体外受精および顕微授精を自費で行なった場合、先進医療と同様の治療を行なったとしても助成の対象にはなりません。

助成の金額・回数

助成される金額は、保険診療の体外受精1回の治療でかかった先進医療費用の10分の7で、1回の上限金額は15万円となります。 「保険診療の体外受精1回」とは胚移植の回数です。したがって、採卵から胚移植まで行なった場合も、凍結胚移植のみを行なった場合も、カウントは同じ1回となります。 助成を受けられる回数は保険適用の回数制限と同じで、治療開始日の妻の年齢が39歳までは6回、40～42歳までは3回が上限です。なお、回数のカウントは1子ごとにリセットされます。

助成金額	1回の治療でかかった先進医療費用の10分の7（1回15万円まで）
助成回数	・治療開始日の妻の年齢が39歳まで：1子につき6回まで ・治療開始日の妻の年齢が40～42歳まで：1子につき3回まで

東京都の特定不妊治療費（先進医療）助成事業の詳細については、以下のページで確認できます。

自治体独自の支援事業

東京都以外にも、不妊治療における先進医療の助成を行なっている自治体はたくさんあります。ここでは、例として渋谷区とさいたま市の助成制度をご紹介します。 なお、制度の条件は変更になる可能性があるため、最新の情報は各自治体へ確認してください。 ・渋谷区 渋谷区では、2022年4月1日以降に保険診療で行なった生殖補助医療および保険診療と併せて実施した先進医療について、費用の一部を助成しています。 ＜助成対象者＞ ・治療開始日から申請日まで、婚姻関係もしくは事実婚関係が継続している ・治療開始日の時点で妻の年齢が43歳未満である ・申請日現在、夫婦どちらかが渋谷区に住民登録している ・東京都以外の自治体から同種の助成を受けていない ＜助成対象となる治療＞ ・保険診療となる体外受精、顕微授精 ・保険診療となる体外受精、顕微授精と併用して行なった先進医療 ・保険診療となる体外受精、顕微授精の一環として、保険診療で行なった男性不妊治療 ＜助成金額＞ ・1回の治療につき、保険適用後の自己負担額について10万円まで ＜助成回数＞ ・治療開始日の妻の年齢が39歳まで：1子につき6回まで ・治療開始日の妻の年齢が40～42歳まで：1子につき3回まで （参考：渋谷区不妊治療（生殖補助医療）医療費助成 https://www.city.shibuya.tokyo.jp/kodomo/teate/josei/seisyokuhojyo.html#nenrei）

さいたま市

さいたま市では、早期不妊検査および不育症検査費について助成を行なっています。 ＜早期不妊検査費助成事業（こうのとり健診推進事業）＞ 対象者： ・検査開始時の妻の年齢が43歳未満である ・申請時に夫婦どちらかがさいたま市に住民登録している（事実婚も含む） 対象となる検査： ・不妊症診断のために医師が必要と認めた一連の検査 2022年4月1日以降に終了した検査 夫婦ともに受けた検査で、検査開始日が早いほうの日から1年以内の検査 他の助成金を受けていない検査 助成金額 ・対象となる検査費用に対して2万円まで 助成回数 ・夫婦につき1回まで ＜不育症検査費助成事業＞ 対象者： ・検査開始時の妻の年齢が43歳未満である ・夫婦どちらかがさいたま市に住民登録している（事実婚も含む） ・これまでに2回以上の流産、死産、早期新生児死亡の既往がある方、もしくは医師に不育症と判断された方 対象となる検査： ・医師が認める不育症に関する一連の検査 2022年4月1日以降に終了した検査 夫婦ともに受けた検査で、検査開始日が早いほうの日から1年以内の検査 他の助成金を受けていない検査 助成金額 ・対象となる検査費用に対して2万円まで 助成回数 ・夫婦につき1回まで ＜先進医療に指定された不育症検査費助成事業＞ 対象者： ・さいたま市に住民登録している ・これまでに2回以上の流産、死産、早期新生児死亡の既往がある方 対象となる検査： ・先進医療として承認された不育症検査 ・実施医療機関として厚生労働大臣に承認されている保険医療機関で実施された検査 2022年4月1日以降に終了した検査 他の助成金を受けていない検査 助成金額 ・対象となる検査費用に対して5万円まで 助成回数 ・上限なし 関連：はらメディカルクリニック助成金まとめ

はらメディカルクリニックで実施している先進医療

2022年8月1日時点で先進医療として告示されている検査・治療には、以下のようなものがあります。 ＜はらメディアカルで現在実施している先進医療＞ ・子宮内膜受容能検査（ERA） ・子宮内細菌叢検査（EMMA/ALICE） ・子宮内膜スクラッチ ・タイムラプス ・SEET法(子宮内膜刺激術) ・PICSI ・二段階胚移植法 ＜はらメディアカルで現在実施していない先進医療＞ ・子宮内フローラ検査 ・子宮内膜受容期検査（ERPeak） ・IMSI ・タクロリムス投与療法 それぞれの先進医療がどのようなものか、見ていきましょう。

子宮内膜受容能検査

子宮内膜を採取し、内膜組織が着床に適した状態であるかを調べる検査です。子宮内の組織を少量取る必要があるため、少し痛みがあります。

子宮内細菌叢検査（EMMA/ALICE）

子宮内膜受容能検査（ERA）と併せて受けられる検査で、EMMAでは子宮内に常在している細菌の種類を、ALICEでは慢性子宮内膜炎を引き起こす可能性のある細菌の有無を調べます。

子宮内膜擦過術（内膜スクラッチ）

着床前に、子宮内膜に小さな傷をつける方法です。傷をつけることで子宮内膜にインターロイキンなどのサイトカインが分泌され、着床しやすい子宮環境をつくることができます。 関連：子宮内膜スクラッチ

タイムラプス培養

胚を培養器に入れたまま、観察と培養を行なえるシステムです。培養器から出す必要がないため胚へのストレスが軽減され、胚盤胞到達率の上昇が期待できます。また、胚の培養状況を10分間隔で撮影することで、受精判定の精度も高まります。 関連：タイムラプスについて

SEET法（子宮内膜刺激術）

胚移植の数日前に胚培養液を子宮へ注入し、着床に適した環境をつくる方法です。SEET法には、自信の胚培養に使用した培養液を使用する「子宮内膜刺激SEET法」と、情報伝達物質を含む培養液を使用する「GM-CSF含有SEET法」の2種類があります。 関連：SEET法

PICSI

顕微授精の際に、ヒアルロン酸に接着した精子を選別する方法です。DNAに損傷があまり見られない成熟した精子は、ヒアルロン酸に結合できるという性質があります。そのため、精子を選別することで胚の染色体異常の割合が下がり、流産率の低下が期待できます。

二段階移植法

最初に初期胚を移植し、数日後に胚盤胞を移植する方法です。初期胚移植で子宮内膜を着床に適した環境へ誘導し、そこへ胚盤胞を移植することで着床率の上昇が期待できます。 ただし、二段階移植法は多胎のリスクもあるため、SEET法を行なう場合もあります。

当院では行なっていないその他先進医療

以下の治療は当院では行なっていませんが、先進医療として承認されています。 ＜IMSI＞ 状態が良い精子のみを選択して、顕微授精する方法です。IMSIでは通常の顕微授精よりも高倍率の顕微鏡を使用するため、精子形態をより詳しく観察・選別することができます。 ＜子宮内フローラ検査＞ 子宮内腔液に含まれる、ラクトバチルス属菌の割合を調べる検査です。腟や子宮内には多種多様な細菌が存在しており、ラクトバチルスが少ないと子宮内環境が乱れやすくなります。炎症などが起きた場合は免疫細胞が活発になり、受精卵を異物として攻撃・排除してしまうため、ラクトバチルスの割合を増やしていくことが必要です。 ＜タクロリムス投与療法＞ 不妊症の原因が免疫異常である場合に、免疫抑制薬（タクロリムス）を投与する治療法です。タクロリムスを投与することで免疫状態が正常化され、妊娠が期待できます。また、タクロリムス投与療法は不育症においても妊娠・妊娠の継続が期待できる治療法です。

まとめ

不妊治療の保険適用には、経済的な負担の軽減や人工授精の精度向上といったメリットがあります。しかし、保険の対象となる検査・治療は限られているほか、年齢や回数にも制限があるため、事前にしっかりと理解しておくことが大切です。 また、先進医療については自費診療になりますが、助成を行なっている自治体もたくさんあります。各自治体の助成制度を上手く活用しつつ、高度な医療技術・治療方法を取り入れてみるのもよいでしょう。