【保険適用後】不妊治療の費用はどれくらい？妊娠の確率を少しでも上げる方法についても紹介

2022年4月から不妊治療が保険適用となり、注目を集めています。 これまで不妊治療というと、治療に長い期間と大きな費用がかかり、心身に加えて経済的な負担も大きいといったイメージが強かったかもしれません。しかし、保険適用になったため、経済的な負担は大幅に軽減されました。 気になるのは、費用がどのくらい安くなるのかということです。この記事では、自費診療と保険適用後で、費用がどのくらい変わるのかをご紹介します。 また、妊娠確率を少しでも上げるための方法も解説しますので、不妊治療を受けている方・検討している方はぜひご一読ください。

不妊治療の保険適用：対象者の条件

2022年4月から、不妊治療にかかる費用が保険適用となりました。 不妊治療を保険診療でうけることができる人の条件は、治療によって違います。タイミング法と人工授精はどなたでも保険診療をうけることができます。体外受精・顕微授精は、以下のとおり、妻の年齢や適用回数に条件が定められているため注意しましょう。

治療開始時の妻の年齢が40歳未満	1子につき最大6回まで
治療開始時の妻の年齢が40歳以上43歳未満	1子につき最大3回まで

なお、年齢制限は女性側のみで、男性側の年齢制限はありません。 保険適用になった不妊治療の条件やメリット・デメリットについては、以下の記事でも詳しく紹介しています。  不妊治療が保険適用になるのはいつから？条件やメリット・デメリットについても紹介

保険が適用されるとどれくらい費用が安くなるのか？

不妊治療が保険適用になったことで、どのくらい費用負担が減るかを見ていきましょう。

負担額が治療費の3割になる

不妊治療が保険適用になり大きく変わるのは、自己負担額が3割になることです。窓口で支払う金額が約3分の1になるため、金銭的なハードルは大幅に低くなりました。

保険適用後の人工授精のおおまかな費用例

人工授精は、不妊治療のなかで「一般不妊治療」に分類されます。洗浄・濃縮した夫側の精子を、妻側の排卵の時期に合わせて子宮内へ注入するのが人工授精です。 精子の入る場所が自然妊娠とは異なるだけで、注入後から妊娠までは自然妊娠と変わりません。不妊治療のなかでも、自然妊娠に非常に近い治療法といえるでしょう。 ちなみに、自然妊娠では、子宮手前の膣に精液が入ります。それに対し、人工授精では子宮内に直接精子を注入するため、精子と卵子が出会う確率が上がりより妊娠しやすくなるという治療法です。 人工授精で医師が行なうのは、おもに精子の洗浄・濃縮と子宮内への注入です。あとは着床・妊娠を待つ形になるので、身体への負担が少なく比較的安価な治療法といえます。

＜自費診療での人工授精の費用＞

自費診療で人工授精をする場合の費用目安は、以下のとおりです。

診察、検査、薬代	約3万円
人工授精1回	2万円
合計	約5万円

＜保険適用での人工授精の費用＞

保険適用での人工授精の場合、費用の目安は以下のとおりです。

一般不妊管理料	750円
診察、検査、薬代	約9,500円
人工授精1回	5,460円
合計	約1万5,710円

上記費用はあくまでも目安です。検査内容や治療の回数によって変わりますので、詳しくはクリニックにお問い合わせください。 費用が比較的安い人工授精であっても、保険適用と自費診療では3万円以上の差があります。

保険適用後の体外受精のおおまかな費用例

保険適用になったことで、大幅に負担減となるのが体外受精・顕微授精です。ここでは、体外受精を例に挙げ、おおまかな費用例を見ていきます。 体外受精は、上述の人工授精と比べて高い妊娠率が期待できる治療法です。体外受精は、卵巣から卵子を取り出し（採卵）、精子と受精させて培養、受精卵が胚と呼ばれる状態まで発育したら子宮へ戻す（胚移植）、という流れで行ないます。 着床直前まで成長させた受精卵（胚）を直接子宮に注入できるため高い妊娠率が期待できますが、その分人工授精と比較して治療費も高額になります。 以下では、モデルケースとして10個採卵して5個胚凍結、別の周期で凍結した胚を融解し移植を行なう場合の費用例をご紹介します。

＜自費診療での体外受精の費用＞

自費診療で体外受精をする場合、費用の目安は以下のとおりです。

＜採卵＞

診察、検査、薬代	約7万円
採卵10個	20万2,400円
受精（コンベンショナルIVF）	7万4,800円
培養（胚盤胞5個まで）	7万5,900円
胚凍結5個	13万7,500円

＜移植＞

診察、検査、薬代	約5万円
アシステッドハッチング	1万9,800円
凍結融解移植	9万6,800円

合計：約72万7,200円

＜保険適用での体外受精の費用＞

保険適用での体外受精の場合、費用の目安は以下のとおりです。

＜採卵＞

生殖補助医療管理料	900円
診察、検査、薬代	約3万5,000円
採卵10個	3万1,200円
受精（コンベンショナルIVF）	1万2,600円
培養（胚盤胞5個まで）	3万7,500円
胚凍結5個	2万1,000円

＜移植＞

生殖補助医療管理料	900円
診察、検査、薬代	約1万5,000円
アシステッドハッチング	3,000円
凍結融解移植	3万6,000円

合計約19万3,100円 上記費用も目安となり、検査内容や治療の回数によって変わりますが、50万円以上の差があることがわかります。高度な治療ほど、保険適用になったことで、大幅な経済的負担減になることは間違いないでしょう。

保険適用で実質的な自己負担額はさらに軽減される

高額療養費制度や民間の医療制度を利用することで、さらに自己負担額を軽減することができます。 ここでは高額医療費制度と民間の医療保険について解説します。

高額療養費制度を利用できる

保険適用となっても治療費が高額になる場合は、高額療養費制度を利用できます。 高額療養費制度とは、1ヵ月あたりに定められた上限額よりも、病院や薬局の窓口で支払った医療費が上回った場合に、上限額を超えた分の医療費が返金支給される制度です。上限額は、保険加入者の所得金額に応じて決められますので、体外受精であれば妻の所得金額で決まります。 例えば、1か月の治療費が30万円になった場合の上限額目安は以下のとおりです。

所得水準	1ヵ月あたりの上限額
年収約1,160万円～	254,180円
年収約770～1,160万円	171,820円
年収約370～770万円	87,430円
～年収約370万円	57,600円
住民税非課税者	35,400円

引用：https://hoken.kakaku.com/gma/select/high-cost/self-pay/ 窓口で支払う自己負担額が高額になってしまったとしても、実際に負担するのは上記の計算式で算出できる金額分のみとなり、超えた分は高額療養費制度により返金支給してもらえます。 ただし、高額療養費制度が利用できるのは保険適用の治療に限られるため、注意が必要です。不妊治療は2022年4月に保険適用となりましたが、全ての治療が網羅されているわけではありません。保険診療と併用できない自由診療のみの治療や、保険診療と併用できる先進医療は高額療養費制度の対象にはなりません。 とはいえ、保険適用前に比べると、費用面での負担が軽減されたことは間違いないでしょう。金銭的に躊躇していた夫婦も、不妊治療にトライしやすくなったのではないでしょうか。

民間の医療保険が適用される

不妊治療の保険適用により、「人工授精」「体外受精の採卵手」「体外受精の胚移植」は手術に分類されたため、民間の医療保険で手術給付金がある保険を契約している場合にはその対象になります。さらに、民間の医療保険の中には【先進医療特約】がついているものもあります。この場合には、自由診療である先進医療も分も民間の医療保険が適用される可能性があります。

特定不妊治療費助成制度は終了で、実質的に負担増になる人も

2022年3月までは、体外受精・顕微授精をした際には、国の助成として特定不妊治療費助成制度がありましたが、保険適用により終了となりました。確かに、標準的な体外受精・顕微授精における費用負担は、特定不妊治療費助成制度よりも保険適用の方が少ないので当事者にとっては良い流れと言えます。 しかし、すべての体外受精・顕微授精が保険適用になったわけではなく、反復不成功の方、着床不全の方、不育症の方が必要とする治療は保険適用外となりました。特に近年希望者が多い着床前診断PGT（受精卵の染色体異常を調べることが出来る検査）をするためには、治療費を全額自己負担することになります。そのため、保険適用外の治療を必要とする人からは、以前の特定不妊治療費助成制度の方が良かったという声があることも事実です。 なお、2022年3月以前から体外受精を行っていた場合には、特定不妊治療費助成制度の利用回数に残りがある方は経過措置として4月以降も1回に限り特定不妊治療費助成制度を利用できます。

不妊治療で少しでも妊娠の確率を上げるためには？

不妊治療を開始して、すぐに妊娠が成立する夫婦もいれば、繰り返し行なってもなかなか実を結ばない夫婦もいます。不妊治療が続くと、心身だけでなく費用面での負担も大きくなり、治療の継続が難しくなるケースも少なくありません。 そのため、少しでも妊娠の確立を上げる方法を知っておくのがおすすめです。

体外受精を早めに行なう

体外受精は、タイミング療法（排卵期に性交渉を行なう方法）や人工授精に比べて、妊娠率の高い治療法です。人工授精よりも治療費は高額になりますが、卵巣から卵子を取り出し体外で受精させ、妊娠しやすい時期に子宮へ戻すという流れで、受精までをサポートして妊娠率を高めます。 体外受精は、複数回人工授精を行なっても妊娠につながらなかった場合に、次の方法として選ばれることも多い治療法ですが、なかなか体外受精に踏み切れず長期間人工授精を続け、体外受精に進んだ後にそのことを後悔する声も多いです。この他、卵管や精子の数・運動率に問題がある場合、高齢の場合、子宮内膜症がある場合、不妊の原因がわからない場合など、さまざまなケースで体外受精の適応となります。

先進医療をとりいれる

保険診療で体外受精を行う場合には、妊娠確率を上げるために先進医療を取り入れましょう。先進医療の導入は医療機関によって異なりますので、選択が可能な治療を確認してください。 体外受精の先進医療やオプショナル治療について、詳しくは下記の記事を参考にしてください。

排卵誘発剤、ＬＨサージ誘起、ホルモン剤の選択を広げる

卵子の成熟度は排卵誘発（卵巣刺激）の方法やＬＨサージ誘起（トリガー）に影響をうけます。採卵数が少ない場合、受精後の胚分割が思わしくない場合は薬剤の選択を広げていきましょう。また、胚移植周期のホルモン剤は複数組み合わせることも可能です。

胚移植する胚（受精卵）のみ凍結する

保険診療の場合は、体外受精で得られた胚はすべて移植してからでないと次の採卵を行うことができません。もし、グレードの低い胚の移植を希望しない場合には、凍結する前に医療機関と相談しましょう。保険診療は胚移植の回数に制限があります。１回１回の胚移植を大切にしましょう。

タイミングや人工授精周期は毎周期見直す

不妊治療は、長期間継続することも少なくありません。このとき大切なのは、タイミング療法や人工受精の時期を毎回見直すことです。 同じ状態を繰り返さないために、自然周期で妊娠が認められない場合には、薬剤を使用することで妊娠率を高めます。薬剤を使う時期は大きく分けて３回です。1回目は卵胞を発育するために使う排卵誘発剤。排卵誘発剤は刺激の強さが異なる薬剤が数種類ありますので、効果や副作用の発現を確認しながら選択していきます。 2回目は卵胞が適切なタイミングで排卵をおこすためのＬＨサージ誘起（トリガー）。タイミングや人工授精は排卵日の管理が最重要となります。 3回目は排卵後に黄体期を維持するための黄体補充剤です。 同じ薬剤を何周期にも渡り使い続けるのではなく、効果をみながら見直していきましょう。

不妊治療は当院「はらメディカルクリニック」にお任せを

はらメディカルクリニックは1993年の開業以来、30年以上も不妊に悩む夫婦をサポートし続けています。最新の学術論文とエビデンスに基づいて、医師・看護師・培養士をはじめ、カウンセラー・セラピストが互いに連携しながら患者様一人ひとりに適した治療を提供します。不妊治療を検討されているのであれば、ぜひ当院にお任せください。 はらメディカルクリニックでは、年間1,000～1,800件の採卵実績があり、臨床経験が豊富です。2020年の当院での妊娠率は、いずれの年齢においても全国平均を上回っています。他院での治療でなかなか妊娠成立とならない場合にも、一度当院までご相談ください。 当院のより詳しい実績については、こちらのページをご覧ください。   また、当院では、治療以外の活動にも力を入れています。不妊に悩むご夫婦のなかには、体外受精についてよくわからない方や、心身に加えて経済的な不安のある方もいらっしゃるでしょう。 そういったご夫婦のために、当院では体外受精の無料説明会・相談会を開催しています。専門の医療者に直接相談ができますので、これから体外受精を検討するご夫婦はもちろん、以前に体外受精を受けたことがあるご夫婦にとっても有用な時間となるでしょう。ぜひ参加してみてください。 この他「不妊治療の終結を一緒に考える会」「おしゃべりサロン」など、患者様同士や不妊治療を終えた経験者と交流する場も設け、精神面のケア・サポートにも尽力しています。 体外受精無料説明会・相談会について、詳しくはこちらのページをご覧ください。

まとめ

2022年4月から、不妊治療が保険適用となりました。妻の年齢や治療回数に条件はあるものの、保険適用になることで金銭的な負担が大幅に軽減されるため、不妊治療の開始を検討していたご夫婦にとっては非常にうれしいことでしょう。 とはいえ、不妊治療は人によって、長期にわたることも少なくありません。治療回数が増えると保険適用外になるケースもあるため、今回ご紹介した妊娠確率を上げるために大切な5つのことを忘れず、治療に臨むようにしてください。 はらメディカルクリニックでは、専門の医療者が連携しながら不妊に悩むご夫婦をサポートします。患者様一人ひとりに最適な治療を提供しますので、これから不妊治療を受けようと考えている方は、ぜひ一度当院までご相談ください。 不妊治療に関するご相談はこちらから